京都議定書が採択され、先進国の温室効果ガスの排出量削減を5%減少させる具体的な目標が掲げられて以降、日本では企業を中心としたさまざまな取り組みが行われてきました。
特に、東北震災で原子力発電所の甚大な被害を受けて、火力発電を中心とした代替エネルギーを使用せざるを得ない状況となってからは、化石燃料を使用しない再生可能エネルギーに注目が集まり、地球温暖化対策の切り札のような扱いとなっています。
地球温暖化の主たる原因となっている温室効果ガスの排出量を削減するためには、人間の活動によって人為的に排出される二酸化炭素の量を減らすことが求められます。
そんな地球温暖化対策として活用が模索される再生可能エネルギーについて紹介します。
再生可能エネルギーの特徴や種類には、どんなものがある?
再生可能エネルギーとは、「エネルギー源として永続的に利用することができると認められるもの」と法律上では定義されています。
現在の再生可能エネルギーの種類には、太陽光発電、風力発電、バイオマス、水力発電、地熱発電、太陽熱利用、雪氷熱利用、温度差熱利用、地中熱利用といったものがあります。
石油や石炭などの化石燃料は、限りある資源とされ、人間が利用することで大量の二酸化炭素をはじめとした温室効果ガスを排出します。
一方の再生可能エネルギーは、一度利用しても短期間での再生が可能なうえ、資源が枯渇することがなく、二酸化炭素の排出量も抑えることができるため、地球温暖化の対策となります。
再生可能エネルギーが、地球温暖化対策として注目されるのは?
東北震災前の日本では、火力発電と原子力発電に頼るエネルギー対策がとられてきましたが、それぞれに一長一短がありました。
「火力発電」は、発電効率が良いものの、石油や石炭を使用するため温室効果ガスを排出し、燃料費が必要です。
「原子力発電」は、一度に大規模な発電が可能であると同時に温室効果ガスを排出せず、地球温暖化の対策ともなるとされてきましたが、福島原発のように一旦事故が起こると、広い地域に影響が及ぶ危険性があります。
日本のエネルギー自給率は、わずか6%と低く、原子力発電による温室効果ガスの削減対策を推進してきましたが、東北震災によって、持続可能な再生可能エネルギーを活用した地球温暖化対策に方針転換されています。
地球温暖化対策として期待される再生可能エネルギー
地球温暖化は、二酸化炭素をはじめとした温室効果ガスの増加により、気象や気候が関与することで、地球環境はもちろん、人間の活動や健康にも影響を及ぼします。
再生可能エネルギーは、これまでの近代的な産業や生活を維持しながら、温室効果ガスを削減する対策として期待されていますが、あと十数年で現在のエネルギー供給の構造と入れ替えるのは、かなりの困難が想像されます。